誤情報に惑わされつつもワクチン接種へ向かう心理：東京大学が解き明かす複雑な行動パターン

2026年8月1日

「ワクチンに関する誤情報を信じていてもワクチンを接種する意向のある人々の特徴を解析」というテーマが、今、インターネット上で大きな注目を集めています。多くの方が「なぜ誤情報を信じているのにワクチンを接種しようとするのか？

」という疑問を抱いているのではないでしょうか。この複雑な行動パターンを東京大学の研究チームが大規模な調査によって詳細に解き明かし、その結果が2026年7月31日に発表されたことで、社会に大きな波紋を広げています東京大学。

新型コロナウイルス感染症のパンデミック以降、ワクチンに関する真偽不明の情報、いわゆる「誤情報」が世界中で大量に拡散しました。

これらの誤情報が人々のワクチン接種への意欲を低下させる「ワクチン忌避」につながると考えられてきましたが、今回の研究は、その単純な構図だけでは説明できない実態があることを示しています。

この記事では、東京大学が発表した最新の研究成果を基に、誤情報を信じながらもワクチン接種に前向きな人々の具体的な特徴や、なぜ今この研究が話題になっているのか、その背景と今後の見通しについて、分かりやすく解説します。

不確かな情報に惑わされず、科学的根拠に基づいた正確な情報を得ることで、皆さんの疑問が解消され、より賢明な判断ができるようになるでしょう。

なぜ今「誤情報と接種意向の複雑な関係」が話題なのか

「ワクチンに関する誤情報を信じていてもワクチンを接種する意向のある人々の特徴を解析」というテーマが注目される背景には、東京大学からの最新の研究成果発表があります。

2026年7月31日に東京大学国際高等研究所新世代感染症センターの古瀬祐気教授と東北大学大学院医学系研究科の田淵貴大准教授らの研究チームが、この大規模調査の結果を公表しました東京大学。

この発表は、従来のワクチン忌避に関する理解を深め、より多角的な視点を提供するものとして、多くのメディアや識者から関心を集めています。

「インフォデミック」下の日本のワクチン接種率の高さ

新型コロナウイルス感染症の流行期には、ワクチンの有効性や安全性に関する誤情報が「インフォデミック」と呼ばれるほど蔓延しました。多くの先行研究では、これらの誤情報がワクチン接種をためらう人々の増加につながると報告されていました。

しかし、日本は世界的に見ても非常に高い8割以上の新型コロナウイルス感染症ワクチン接種率を短期間で達成しています。この高い接種率と誤情報の蔓延という一見矛盾する状況の裏に何があるのかという疑問が、今回の研究の出発点となっています。

従来の想定を覆す研究結果の衝撃

これまでの見方では、誤情報を信じることは直接的にワクチン接種拒否につながると考えられがちでした。

しかし、東京大学の研究チームは、日本の一般市民約3万人を対象とした大規模アンケート調査を実施し、その結果から誤情報を信じている人々のうち63.6%がワクチン接種を受けているか、または接種意向を示していることを明らかにしました。

この発見は、誤情報を信じることが必ずしも接種拒否に直結するわけではないという、従来の想定を覆すものであり、多くの人々に新たな視点を提供しました。この複雑な人間心理と行動の解明が、現在の話題の中心となっています。

誤情報を信じながらもワクチン接種に前向きな人々の特徴

東京大学の研究で明らかになった、誤情報を信じていながらもワクチン接種に前向きな人々には、いくつかの特徴が見られます。

これらの特徴は、誤情報を信じていない人々の行動パターンとは異なる点が示されており、情報受容の経路や年齢層によって接種意向が左右される可能性を示唆しています。

情報源による接種意向への影響

研究によると、誤情報を信じている人々であっても、医師、テレビ、新聞といった情報源から情報を得ている場合、ワクチン接種意向と関連性が高いことが判明しました。

特に、誤情報を信じている層において、これらの伝統的なメディアからの情報が接種意向により強く関連していることが示されています。これは、たとえ誤情報に触れていても、信頼性の高いとされる情報源からの情報が行動に影響を与える可能性を示しています。

一方で、インターネットやSNSからの情報は、誤情報を信じているかどうかにかかわらず、ワクチン忌避と関連していました。この関連は、誤情報を信じている人々においてより強い傾向が見られました。

この結果は、SNSなどでの情報接触が、誤情報への信念を強化し、接種へのためらいにつながりやすいことを示唆しています。

年齢層と政府情報への反応の違い

誤情報を信じている人々とそうでない人々では、年齢層や政府情報への反応にも違いが見られました。誤情報を信じていない人々では、高齢であることや政府から情報を得ていることが高い接種率と関連していました。

これは、公的な情報源への信頼と、健康リスクへの意識が高い高齢層が、積極的にワクチン接種を選択する傾向にあることを示唆しています。

しかし、誤情報を信じている人々の場合、若年層のほうが接種率が高いという興味深い結果が出ています。さらに、この層では政府からの情報が接種意向に影響しないことも明らかになりました。

このことは、若年層が政府の公式発表以外の情報源に影響を受けやすく、かつ誤情報に触れても、社会的な同調圧力や周囲の行動によって接種を選択するケースがある可能性を示しています。

「誤情報」と「接種行動」の複雑な関連性

ワクチンに関する誤情報が蔓延する中で、人々の接種行動がどのように形成されるのかは、これまで単純な因果関係で捉えられがちでした。しかし、東京大学の研究は、この関係がより複雑であることを明らかにしています。

誤情報の存在が必ずしも接種拒否に直結しないという事実は、公衆衛生上のコミュニケーション戦略を再考する上で重要な示唆を与えています。

信念と行動の乖離が生じるメカニズム

今回の研究で示された「誤情報を信じていても接種意向がある」という現象は、人々の信念と実際の行動との間に乖離が生じるメカニズムが存在することを示唆しています。

例えば、はてなブックマークのコメントでは、「配偶者や親兄弟などに説得されて『仕方なく』ワクチンを打った（周りがうるさかった）という理由の人も多く含まれるのではないか」といった推測がなされています。

これは、個人の信念だけでなく、家族や友人、職場の同僚といった身近なコミュニティからの影響や同調圧力が、接種行動に大きく関与している可能性を示しています。

また、誤情報を信じつつも、医師やテレビ、新聞といった比較的信頼性の高いとされる情報源から接種を推奨する情報に触れることで、最終的に接種を選択するケースも考えられます。

これは、情報源の多様性と、それぞれの情報源が持つ影響力の違いが、個人の意思決定に複雑に作用していることを示唆しています。

「ワクチン忌避」研究の新たな視点

これまでの「ワクチン忌避」に関する研究は、誤情報が接種意向の低下を招くという側面が強調されてきました。しかし、今回の東京大学の研究は、誤情報への接触があっても接種意向を持つ人々が存在するという、新たな視点を提供しています。

このことは、ワクチン忌避を考える際に、単に誤情報の排除だけでなく、人々の情報摂取行動、社会的な関係性、そして心理的な要因といった多角的な要素を考慮する必要があることを示しています。

筑波大学の研究でも、COVID-19に対する不安がワクチン忌避から受容への態度変化の最大の要因であることが示されており、人々の態度が状況や心理的要因で変化することが指摘されています。

これらの研究は、公衆衛生のコミュニケーションにおいて、よりパーソナライズされた、そして共感を呼ぶアプローチの重要性を示唆していると言えるでしょう。

今後の公衆衛生コミュニケーションへの示唆と展望

東京大学の研究成果は、ワクチンに関する誤情報が蔓延する現代社会において、公衆衛生コミュニケーションのあり方を根本から見直す必要性を示唆しています。

誤情報を信じる人々の多様な動機と情報摂取経路を理解することが、効果的な対策を講じる上で不可欠となります。

ターゲット層に合わせたきめ細やかな情報提供の重要性

今回の研究で、誤情報を信じる人々の中でも、若年層が接種率が高いことや、政府からの情報が接種意向に影響しない一方で、医師やテレビ、新聞からの情報が接種意向と関連していることが明らかになりました。

この結果は、一律の情報発信ではなく、ターゲットとなる層の特性や情報源の選好に合わせて、きめ細やかな情報提供を行うことの重要性を浮き彫りにしています。

例えば、若年層に対しては、SNSなどでの誤情報対策を強化しつつも、彼らが信頼するインフルエンサーや専門家を介した情報発信が有効かもしれません。

また、医師や医療機関が発信する情報は、誤情報に触れた人々にも影響を与える可能性が高いため、医療従事者への正確な情報提供と、患者とのコミュニケーション支援がこれまで以上に重要になると考えられます。

情報リテラシー教育のさらなる強化

誤情報が社会に与える影響は大きく、人々の健康行動だけでなく、社会全体の安定にも関わります。

今回の研究は、誤情報が蔓延する中でも一定の接種意向が見られるという複雑な状況を示しましたが、それでも誤情報がワクチン忌避につながる可能性は依然として存在します。

そのため、情報リテラシー教育のさらなる強化が不可欠です。情報の真偽を見極める能力を養うことは、特定の誤情報に騙されないためだけでなく、多様な情報の中から自分にとって最適な選択をするための基盤となります。

特に、SNSなどインターネット上の情報に触れる機会が多い若年層に対しては、その重要性を再認識させる必要があります。

実際の活用事例

📌 ケーススタディ

30代会社員のAさんは、日頃からSNSやインターネットニュースで情報収集をしています。

新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった当初、SNSで「ワクチンには未知の副反応がある」「遺伝子に影響を及ぼす」といった誤情報に触れ、一部を信じてしまいました。

しかし、Aさんの職場の同僚の多くがワクチンを接種し、また、テレビのニュース番組で医師がワクチンの安全性と有効性について繰り返し説明しているのを見ていました。

Aさんは、当初は接種にためらいを感じていましたが、最終的には「周りの人も打っているし、会社の健康診断で医師からも推奨されたから」という理由でワクチン接種を受けました。

このケースは、東京大学の研究で示された「誤情報を信じている若年層の接種率の高さ」や「医師やテレビからの情報が接種意向と関連する」という特徴を反映しています。

個人の信念だけでなく、周囲の社会環境や信頼できるとされる情報源が、複雑な意思決定に影響を与えた典型的な例と言えるでしょう。

情報源と接種意向の関連性比較表

項目	医師・テレビ・新聞からの情報	インターネット・SNSからの情報	政府からの情報
誤情報信じる層の接種意向との関連性	接種意向と関連あり（より強い関連）	ワクチン忌避と関連あり（より強い関連）	接種意向に影響しない
誤情報信じない層の接種意向との関連性	接種意向と関連あり	ワクチン忌避と関連あり	高い接種率と関連あり
主な情報伝達経路	一方通行の信頼できる情報発信	双方向性・拡散性の高い情報共有	公式発表・公衆衛生情報
信頼の基盤	専門家の権威・長年の実績	共感・コミュニティ内での共有	公的機関としての信頼性